特集/シンポジウム報告「気候変動影響研究と対策の最前線」暑くなる地球と都市、どう適応するか?

2019年07月16日グローバルネット2019年7月号

東京工業大学 教授
神田 学 (かんだ まなぶ)さん

日本における気候変動対策の状況は、ここ数年で大きく変わってきており、現在、気候変動対策における緩和策と適応策は車の両輪と捉えることの必要性が求められています。環境省が、研究テーマを提示し、産学民間の研究者から提案を募って実施する研究資金「環境研究総合推進費」で研究が進められているプロジェクト「気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究(S-14)」(代表者:沖 大幹 東京大学生産技術研究所教授)は、2015 年度から始まり、今年で5 年目を迎えました。本特集では、5月8日に京都市内で開催されたシンポジウムで発表された同プロジェクトの研究に関する最新報告を紹介します(2019年5月8日、京都市内にて)。

 

「地球の温暖化」と「都市の温暖化」

温暖化には「地球の温暖化」と「都市の温暖化」という、原因はまったく異なる二つの温暖化があります。過去50年間のデーターを使った、100年間の気温上昇に関する調査により、世界のほとんどのメガシティにおいて、ヒートアイランドによる気温上昇が地球温暖化によるものの2~3倍あることがわかりました。

ジャカルタをケーススタディに

私たちのプロジェクトでは、途上国の発展著しいメガシティの一つであるジャカルタをケーススタディとしました。2050年の地球温暖化の予測結果によると、皆が最も努力してCO2の排出量も最も抑えられる最善シナリオと、CO2の排出も都市のスプロール化(肥大化)も放置しておく最悪シナリオとを比べると、最善シナリオの方が全体的に気温が低くなり、最悪シナリオでは、ジャカルタ全体が1.5℃も気温が上がります。都市のヒートアイランドによって、局所的には地球温暖化を上回るような温度上昇が見込まれ、地球温暖化分と合わせるとかなり大きな気温上昇が懸念されます。

海上に人工的な巨大な街をつくり、経済的に発展させ、洪水抑制しようという「ガルーダプロジェクト」がジャカルタで計画されていますが、私たちはスーパーコンピューターによる数値計算を使い、風や気温の流れを解析して、二つの温暖化に加えて巨大経済プロジェクトが環境に及ぼす影響の評価も行っています。

さらに、プロジェクトでは洪水に対する適応策の効果も検討されています。雨水を地面に浸み込ませる浸透井戸や大きい遊水地の費用対効果、氾濫しそうな所での住居制限には人を住まわせないようにする等、いろいろな選択肢が出てきて、最終的にはジャカルタの市民や政府の人たちに選択してもらうことになるでしょう。

さらに、ヒートストレス(暑熱)に対する適応策も検討されています。経済発展とともにエアコンを導入した場合、熱ストレスや睡眠障害等のリスクの軽減がメリットとして考えられます。一方、デメリットとしては電力消費に伴う温暖化や大気汚染、エアコン製造の温暖化や資源の枯渇等が考えられます。それらを踏まえて、暑熱適応策の金銭的損失を試算すると、エアコンを導入すると環境に悪い面もあるが、健康被害を減らすという効果もあるということがわかり、他にも屋上緑化や緑地の効果、断熱材の利用等の方策もあるという結論が得られました。

二つの温暖化に備える必要 ジャカルタの成果を他のメガシティーに

地球と都市の二つの温暖化で熱中症のリスクは増大しており、その両方に備えなければなりません。洪水対策ついては、コストに見合う適切な適応策を選択する必要があります。また、暑熱に対し、エアコンや電気自動車などの技術は環境負荷を与えてしまいますが、適応策としては一定の効果が見込めます。

このプロジェクトではジャカルタを例にしましたが、他のメガシティでも同じような解析ができるよう、都市の人工排熱のデータベースや、2050年のスプロール化に関するデータベースを構築し、今後はジャカルタの事例を他の国のメガシティにも適用していきたいと考えています。

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