『特集』の記事一覧

特集/持続可能な脱炭素社会を目指して~パリ協定の実現に向けた日米産業界の取り組みJapan-CLPとCOP21~「ゼロ排出」への行動が始まった

2016年09月15日グローバルネット2016年9月号

昨年末、多国間の新たな国際的枠組みであるパリ協定が合意されました。それを踏まえ、日本国内では今年5月、「地球温暖化対策計画」が決定されましたが、その内容はパリ協定に準じたものではなく、十分とは言えません。政府の取り組みが…[くわしく]

特集/次世代に向けた低炭素社会の構築を目指して~「低炭素杯2016」受賞団体の地域での取り組み環境大臣賞金賞/文部科学大臣賞の受賞事例の紹介ファインモータースクール(埼玉県さいたま市)

2016年08月15日グローバルネット2016年8月号

環境大臣賞および文部科学大臣賞に選ばれた6団体のうち4団体の取り組みについて編集部がまとめた内容を紹介します。 グローバルネット編集部 文部科学大臣賞 社会活動分野 教習所が発信するエコドライブ!~誤解を解き自主的な実践…[くわしく]

特集/次世代に向けた低炭素社会の構築を目指して~「低炭素杯2016」受賞団体の地域での取り組み環境大臣賞金賞/文部科学大臣賞の受賞事例の紹介静岡県立富岳館高等学校 農業クラブ キノコ研究班(静岡県富士宮市)

2016年08月15日グローバルネット2016年8月号

環境大臣賞および文部科学大臣賞に選ばれた6団体のうち4団体の取り組みについて編集部がまとめた内容を紹介します。 グローバルネット編集部 文部科学大臣賞 学生活動分野 「究極のエコ資材」~被災地の緑化を目指す高校生の環境活…[くわしく]

特集/次世代に向けた低炭素社会の構築を目指して~「低炭素杯2016」受賞団体の地域での取り組み環境大臣賞金賞/文部科学大臣賞の受賞事例の紹介米子工業高等専門学校 B&C研究同好会(鳥取県米子市)

2016年08月15日グローバルネット2016年8月号

環境大臣賞および文部科学大臣賞に選ばれた6団体のうち4団体の取り組みについて編集部がまとめた内容を紹介します。 グローバルネット編集部 環境大臣賞 金賞(地域部門) 食品廃棄物を活用した流通食品のロスを減らすための取り組…[くわしく]

特集/次世代に向けた低炭素社会の構築を目指して~「低炭素杯2016」受賞団体の地域での取り組み環境大臣賞金賞/文部科学大臣賞の受賞事例の紹介長崎県立諫早農業口頭学校 生物工学部 新エネルギー研究班(長崎県諫早市)

2016年08月15日グローバルネット2016年8月号

環境大臣賞および文部科学大臣賞に選ばれた6団体のうち4団体の取り組みについて編集部がまとめた内容を紹介します。 グローバルネット編集部 環境大臣賞 金賞(学生部門)/オーディエンス賞 微生物を用いた未利用バイオマスの研究…[くわしく]

特集/次世代に向けた低炭素社会の構築を目指して~「低炭素杯2016」受賞団体の地域での取り組み【環境大臣賞グランプリ】 静岡発! みんなで創る地域発電所しずおか未来エネルギー株式会社 代表取締役社長 服部 乃利子

2016年08月15日グローバルネット2016年8月号

次世代に向けた低炭素社会の構築を目指し、学校や企業、NPOなどが全国各地で展開している地球温暖化防止に関する地域活動を報告し、ノウハウや情報を共有し、さらなる活動へ連携や意欲を創出する「低炭素杯2016」が今年2月16~…[くわしく]

特集/魚食大国日本に求められる水産資源管理とは?マグロ屋からのメッセージ
~おいしいマグロを食べ続けるために

2016年07月15日グローバルネット2016年7月号

特集/魚食大国日本に求められる水産資源管理とは? 日本は魚食大国です。しかし、近年ではマグロやウナギなどの身近な食材が絶滅危惧種に指定されるなど、漁業資源の減少は深刻ですが、その危機的状況は消費者にはなかなか伝わっていま…[くわしく]

特集/魚食大国日本に求められる水産資源管理とは?データで見る日本の水産業の課題

2016年07月15日グローバルネット2016年7月号

東京海洋大学 産学・地域連携推進機構 勝川 俊雄(かつかわ としお) 日本の漁業は、何十年も衰退が続いている。漁業の生産性は低く、燃油代すら公的資金に依存せざるを得ない状況だ。一般企業ならとっくに倒産しているような経営状況が続いた結果、新規就業者が途絶え、漁村の高齢化・限界集落化が進んでいる。このままでは、多くの漁村が消滅するだろう。…[くわしく]

特集/魚食大国日本に求められる水産資源管理とは?深刻な世界の漁業資源
~日本の対応は遅れがち

2016年07月15日グローバルネット2016年7月号

共同通信社 編集・論説委員 井田 徹治(いだ てつじ) 漁業資源の減少が国際的な注目を集めるようになって久しい。国連食糧農業機関(FAO)の最新の評価によると、世界の漁業資源の中で過剰漁獲状態にある資源は1974年には10%だったが2011年には29%にまで増加。逆に漁獲量を増やす余地がある資源は1970年代の約40%から10%まで減少した(図)。…[くわしく]

特集/シンポジウム報告 人間と地球のための経済 ~経済学は救いとなるか?~パネルディスカッション人間と地球のための経済

2016年06月15日グローバルネット2016年6月号

コーディネーター国連大学サステイナビリティ高等研究所所長 竹本 和彦(たけもと かずひこ)さん パネリストコロンビア大学教授 ジョセフ・スティグリッツさん名古屋大学大学院教授 宇沢 達(うざわ とおる)さん京都大学名誉教…[くわしく]