『21世紀の新環境政策論』の記事一覧

21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは第46回　読み始めるのに気が重かった本～斎藤幸平著『人新世の「資本論」』

2021年03月15日グローバルネット2021年3月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井　誠治（いっかたい　せいじ） 本記事は2021年6月以降にWebへ掲載予定です。 現時点で閲覧可能となっている記事は、「フロント」、「フォーラム随想」、「NSCニュース」、「環境の本」…[くわしく]

21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは第45回　英国の気候市民会議（Climate Assembly UK）

2021年01月15日グローバルネット2021年1月号

京都大学名誉教授松下　和夫（まつした　かずお） 本記事は2021年4月以降にWebへ掲載予定です。 現時点で閲覧可能となっている記事は、「フロント」、「フォーラム随想」、「NSCニュース」、「環境の本」のみとなっています…[くわしく]

21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは第44回　科学を信用しない政治と経済学

2020年11月16日グローバルネット2020年11月号

千葉大学教授 倉阪　秀史（くらさか　ひでふみ） グレタさんは経済学を学ぶべきか 今年の1月にアメリカのムニューシン財務長官が、スウェーデンの環境活動家であるグレタ・トゥーンベリさんに対して、「大学で経済を勉強してから出直…[くわしく]

21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは第43回　気候変動対策の残念な誤解と日本の長期戦略

2020年09月15日グローバルネット2020年9月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井　誠治（いっかたい　せいじ） 新型コロナ問題と猛暑下の夏 2020年の夏は、新型コロナ問題の広がりによる外出自粛と猛暑とが直撃する異例の夏となりました。私が勤務する大学も春から全面的に…[くわしく]

21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは第42回　コロナ禍から緑の復興（グリーン・リカバリー）へ

2020年07月15日グローバルネット2020年7月号

京都大学名誉教授 松下　和夫（まつした　かずお）   コロナ禍から何を学ぶか：緑の復興（グリーン・リカバリー）へ 新型コロナウイルスは、各国で多くの人命と健康を奪い、経済に深刻な打撃を与え、私たちの生活を激変さ…[くわしく]

21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは第41回　新型コロナウイルス対策を考える

2020年05月15日グローバルネット2020年5月号

千葉大学教授 倉阪　秀史（くらさか　ひでふみ） 新型コロナウイルス対策の経緯 2020年1月30日、世界保健機関（WHO）は、新型コロナウイルス感染症について、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言した。 政府…[くわしく]

21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは第40回　炭素中立の実現に本気で取り組み始めたドイツ

2020年03月16日グローバルネット2020年3月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井　誠治（いっかたい　せいじ） 2020年2月に「ドイツの気候変動・エネルギー政策」の調査で、ドイツの連邦環境省、首相府を中心に政策担当者と非公式ながら率直な意見交換をしてきましたので、…[くわしく]

21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは第39回　気候正義とエコロジカルシチズンシップ

2020年01月15日グローバルネット2020年1月号

京都大学名誉教授 松下　和夫（まつした　かずお） はじめに タイム誌の「今年の人」に選ばれたスウェーデンの16歳の環境活動家、グレタ・トゥーンベリさんは2019年9月の国連気候サミットでの演説で次のように訴えた。 「あな…[くわしく]

EUの「持続可能な消費」21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは第38回　若者の政治参加と社会の持続可能性を考える

2019年11月15日グローバルネット2019年11月号

千葉大学教授 倉阪　秀史（くらさか　ひでふみ） 持続可能性を確保するために必要なこと 学生時代の友人が「自分はどうせ死ぬのだから、世界の終わりを見たい」と言っていました。論理的に反論できなかった記憶があります。世界を持続…[くわしく]

21世紀の新環境政策論～人間と地球のための持続可能な経済とは第37回　EUの「持続可能な消費」

2019年09月17日グローバルネット2019年9月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井　誠治（いっかたい　せいじ） EUの持続可能な発展に関する集中講義 武蔵野大学環境システム学科では、2019年7月に、欧州連合（EU）の社会経済委員会で農業・地域開発・環境問題を担当す…[くわしく]