『21世紀の新環境政策論』の記事一覧

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第24回 トランプ大統領のパリ協定離脱演説から日本の脱炭素政策を考える

2017年07月20日グローバルネット2017年7月号

京都大学名誉教授松下 和夫(まつした かずお) 米国のトランプ大統領が去る6月1日に行ったパリ協定離脱演説は世界に衝撃を与えた。だがトランプ氏の思惑とは逆に、この演説は、世界各国、自治体、産業界、市民社会などのパリ協定に…[くわしく]

21世紀の新環境政策論 ~人間と地球のための持続可能な経済とは第23回/経済運営はどのように変わっていくべきか

2017年06月15日グローバルネット2017年6月号

千葉大学教授倉阪 秀史(くらさか ひでふみ) これまで人口減少下での豊かさを確保していくための個別分野の方向性を示してきました。今回は、経済運営の指標をどのように変えていくべきかについて論じます。 人口減少のフロー面の悪…[くわしく]

21世紀の新環境政策論 ~人間と地球のための持続可能な経済とは第22回/まちづくりはどのように変わっていくべきか

2017年05月15日グローバルネット2017年5月号

千葉大学教授 倉阪 秀史(くらさか ひでふみ) これまでの回では、人口減少下での豊かさを確保していくために、廃熱を徹底的に減らして、再生可能エネルギーを最大限導入する分散的エネルギー供給構造に変換するとともに、モノを売る…[くわしく]

21世紀の新環境政策論 ~人間と地球のための持続可能な経済とは第21回/ものづくりはどのように変わっていくべきか

2017年04月15日グローバルネット2017年4月号

千葉大学教授  倉阪 秀史(くらさか ひでふみ) 前回は、廃熱を徹底的に減らして、再生可能エネルギーを最大限導入する分散的エネルギー供給構造に変換する方向性を示しました。今回は、ものづくりの変革の方向性を示すこととします…[くわしく]

21世紀の新環境政策論 ~人間と地球のための持続可能な経済とは第20回/エネルギーの使い方はどのように変わっていくべきか

2017年03月15日グローバルネット2017年3月号

千葉大学教授倉阪 秀史(くらさか ひでふみ) これからの回では、経済社会の持続可能性を確保するためにエネルギー、ものづくり、まちづくりがそれぞれどのように変わっていくべきか、経済運営はどのように変わっていくべきかについて…[くわしく]

21世紀の新環境政策論 ~人間と地球のための持続可能な経済とは第19回 改めて「持続可能な発展」を考える

2016年12月15日グローバルネット2016年12月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井 誠治(いっかたい せいじ)   ヨルゲン・ランダース教授の見通し 『2052』(副題「今後40年のグローバル予測」)という本が2013年に日経BP社から出版されています。著…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第18回 『限界費用ゼロ社会』の衝撃

2016年10月15日グローバルネット2016年10月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井 誠治 これまで、日本をはじめ現代社会は持続不可能な道を歩んでいるという強い懸念が先に立ってきました。しかし、最近読んだ『限界費用ゼロ社会』(写真)は、もしかするとそれとは違う未来があ…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第17回/ライフスタイルと社会経済システムの変革

2016年09月15日グローバルネット2016年9月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井 誠治 いつの時代でも、現在が時代の転換点であるとの論調があり、未来は大きく変わっていくし、変えられるとの考え方があります。私自身は、まだその帰結を、確信を持って語ることはできませんが…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第16回/パリ協定を受けた日本の気候変動政策への懸念

2016年08月15日グローバルネット2016年8月号

武蔵野大学教授、元環境省職員一方井 誠治(いっかたい せいじ) 昨年、本連載の第5回(2015年8月号)から第8回(2015年11月号)まで寄稿させていただいた一方井です。本号から再び、数回にわたって、最近感じていること…[くわしく]

21世紀の新環境政策論 ~人間と地球のための持続可能な経済とは第15回/地球規模での2℃目標は達成可能~グローバル・カリキュレーターのメッセージ

2016年07月15日グローバルネット2016年7月号

京都大学名誉教授松下 和夫(まつした かずお) パリ協定で合意された野心的目標 昨年12月に採択されたパリ協定で世界は野心的な気候変動長期目標に合意した。世界の平均気温上昇を産業革命前と比較し「2℃よりも十分に低く」抑え…[くわしく]