『21世紀の新環境政策論』の記事一覧

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第54回  「気候クラブ」という新たなアプローチ:ドイツのG7サミットから

2022年07月15日グローバルネット2022年7月号

京都大学名誉教授 松下 和夫(まつした かずお)   G7サミットで年内の設立に向けて協力することが合意された「気候クラブ」という気候変動問題への新たなアプローチが注目を集めている。「気候クラブ」とは何か。その…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第53回 カーボンニュートラル社会を目指す産業政策とは

2022年05月17日グローバルネット2022年5月号

千葉大学教授 倉阪 秀史(くらさか ひでふみ)   カーボンニュートラルと経済発展 2050年カーボンニュートラルを達成するためには、新しい産業を育成することが欠かせません。新しい産業といっても、「高効率の石炭…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第52回 大学での合同シンポジウムと私の最終講義

2022年03月15日グローバルネット2022年3月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井 誠治(いっかたい せいじ) 私事ですが、私は大学を卒業して1975年に環境庁(当時)に入庁して以来、環境行政を中心に30年間行政の仕事をし、2005年からは京都大学で、また、2012…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第51回 水素は脱炭素社会の切り札になるか?

2022年01月17日グローバルネット2022年1月号

京都大学 名誉教授 松下 和夫(まつした かずお) COP26の結果と水素燃料 昨年11月に英国グラスゴーで開催されたCOP26(気候変動枠組条約第26回締約国会議)では、産業革命以来の気温上昇を1.5℃未満に抑えること…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第50回 いまだに続く「経済成長の呪縛」を考える

2021年11月15日グローバルネット2021年11月号

千葉大学教授 倉阪 秀史(くらさか ひでふみ) 「成長なくして分配なし」の呪縛 衆院選の過程で「成長なくして分配なし」か「分配なくして成長なし」かという議論が行われました。どちらも経済成長を信仰する主流派経済学がかけた呪…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第49回 気候変動問題の深刻さと研究者の役割

2021年09月15日グローバルネット2021年9月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井 誠治(いっかたい せいじ) 明日香教授の「グリーン・ニューディール」 本年6月に標記の岩波新書を上梓された明日香壽川先生は、東北大学東北アジア研究センターおよび同大学院環境科学研究科…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第48回 IEA報告書、「2050年までにネットゼロ:世界のエネルギーセクターのロードマップ」が示すもの

2021年07月15日グローバルネット2021年7月号

京都大学 名誉教授 松下 和夫(まつした かずお) 国際エネルギー機関(IEA)は、5月18日、2050年までに世界のエネルギー関連二酸化炭素(CO2)排出量を正味ゼロにし、世界の気温上昇を1.5℃に抑える可能性を高める…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第47回 市場主義から資本基盤主義へ

2021年05月17日グローバルネット2021年5月号

千葉大学教授 倉阪 秀史(くらさか ひでふみ) 「市場主義」の亡霊 市場の価格調整メカニズムを機能させることによって、さまざまな社会的な課題を解決しようという考え方があります。これは「市場主義」と呼ばれます。この言葉を世…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第46回 読み始めるのに気が重かった本~斎藤幸平著『人新世の「資本論」』

2021年03月15日グローバルネット2021年3月号

武蔵野大学教授、元環境省職員 一方井 誠治(いっかたい せいじ) 気候変動や生物多様性の減少をはじめとする地球環境問題は、解決のめどが立っているどころか、さらに悪化しているという憂慮すべき状況が続いています。 そのため、…[くわしく]

21世紀の新環境政策論~人間と地球のための持続可能な経済とは第45回 英国の気候市民会議(Climate Assembly UK)

2021年01月15日グローバルネット2021年1月号

京都大学名誉教授 松下 和夫(まつした かずお)   本年(2021年)11月に予定される気候変動枠組条約第26回締約国会議(COP26)の議長国である英国は、先進的な気候変動政策を取っていることで知られている…[くわしく]